市町村保健師等を対象にした母子保健技術研修会で当院の横川医師が講演を行いました
近年、子どもを取り巻く環境は少子化や核家族化、地域社会の変化などから、家庭や地域における養育力が低下し、子育ての孤立化や不安・負担感が増加しています。その対応として、妊娠期から出産、子育て期まで切れ目のない、きめ細やかな支援が求められています。
その様な社会の状況の中、当院の医師横川信弘が、最上総合支庁において「妊婦のメンタルヘルスの基礎知識」と題し講演を行いました。 妊娠・出産・育児期に関わる関係機関の皆様や、養育、母親、家庭を支援する皆様の一助になれば幸いです。
参考
平成２９年８月に出された「子ども虐待による死亡事例等の検証結果等（第１３次報告）」では、心中以外の虐待死５２人中、０歳が３０人（５７．７％）と最も多く、特に、０歳のうち月齢０か月児が１３人（４３．３％）と高い割合を占めています。また、主たる加害者は、実母が２６人（５０．０％）と最も多い状況です。子ども虐待による死亡事例等を防ぐために留意すべきポイントとして、実母の精神疾患、産後うつやマタニティブルーズ等の抑うつ状態、自殺企図などがあります。抑うつ状態の母親が妊娠期から一人で悩みを抱えていたり、産前産後の心身の不調、家庭環境の問題などが、母子保健の大きな課題となっています。
